米トイザラスが破産法適用申請に「日本も…」と心配の声

日本トイザらスはこれまで通り営業する ※この画像はサイトのスクリーンショットです(トイザらス公式サイトより)
米玩具販売チェーンのトイザラスは9月18日、日本の民事再生法に相当する連邦破産法11条の適用をバージニア州の裁判所に申請した。ネットでは日本のトイザらスの行く末を心配する声が相次いでいる。

トイザラスは米国ワシントンで1948年にチャールズ・ラザラス氏が創業。世界に約1600店舗を構え、6万4000人の従業員を抱える米玩具販売の最大手。日本では91年に「日本トイザらス」として茨城県に1号店が開店以降、約160店舗にまで拡大した。

「ロイター」など複数メディアが報じたところによると、専門小売店による適用申請としては過去最大級だという。同社のカナダ部門も、オンタリオ州上級裁判所で企業債権者調整法(CCAA)を申請。米国とカナダ以外の店舗における営業については、今回の一連の破産手続きには含まれず、世界各地の「トイザラス」および「ベビーザラス」の店舗、ネットストアの営業は通常通り行うとしている。

この破産報道にTwitterでは、

“全部ネットになるのかな、今の子供たちはおもちゃ屋に行ってワクワクすることができなくなるのかなぁ、寂しいね。”
“トイザらスのワクワク感を自分の子どもにも与えたい……あんなにおもちゃが並んでるところ他に無いもんなぁ。なくなって欲しくないなぁ。”

と寂しさを募らせる声が上がっているほか、

“日本トイザラスは生き残れるのだろうか…”
“日本のトイザらスは別法人なので破産するわけではないが、株が売られたり影響はあるのだろう”
“トイザらス日本法人は影響無しにしても・・・Amazon等に対しては実店舗持っている方は不利を否めないな”

と日本トイザらスへの影響を懸念する声も少なくない。

米国ではネット通販最大手Amazonの台頭、そして小売最大手の米ウォルマートが安売りの姿勢を鮮明にしているとあって、小売業の競争が激化。今年だけでもペイレス、ジンボリーといった大手小売店が次々と破産を申請する事態となっている。

かつて大型専門店として一世を風靡したトイザらスは、多くの子どもたちにおもちゃを通して夢を与えてきた。とりわけクリスマスシーズンに店舗を訪れることは特別だったことから寂しさを覚えるユーザーも多いようだ。

今後、日本トイザらスにはどんな影響が出てくるのか、そして巨人Amazonが席巻する中で生き残れるのかが注目される。

(山中一生)

■関連リンク
トイザらス・ベビーザらス オンラインストア
https://www.toysrus.co.jp/
米トイザラス、破産法適用申請 専門小売店で最大規模‐ロイター
https://jp.reuters.com/article/toysrus-chapter-11-idJPKCN1BU0CJ

アメリカ トイザらス 心配 破産